マーケティングリサーチのスペシャリスト

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失われた20年を取り戻せ 〜消費者インサイトをつかむ、定性調査の奨め!〜

執筆者:株式会社ユーティル 代表取締役社長 打田 光代(うちだ みつよ)

 

 90年代初頭のバブル崩壊以後、多くの企業でマーケティングコストが大幅に削減されました。マーケティングリサーチの予算も例外ではなく、事業仕分けよろしく、大幅なリサーチ予算カットが進みました。結果として、自社ブランド、商品のディストリビューション(配荷)、シェアなどのトレンドを追い続けるパネルリサーチや、新商品開発のための正統派リサーチが激減する反面、廉価で実施可能なインターネットリサーチが台頭しました。そして、2008年には、小売店頭での商品販売動向を定点観測するトラッキングデータの提供において世界的権威であったA.C.ニールセンが日本市場でこの分野のデータサービス事業から撤退するという大きなニュースもありました。つまり、90年から現在に至るまでの20年間にマーケティングリサーチの実態そのものが著しく変化してきたと共に、リサーチ技術やデータの読み方、リサーチ結果をアクションにつなげるためのノウハウが組織内でうまく伝承されず、政治や経済同様、この時期を称して「マーケティングリサーチの失われた20年」という認識がもたれています。

 「マーケティングリサーチの失われた20年」を経た結果、リサーチを実施したものの結果をどのように実際のマーケティング活動に反映して良いのかがわからず、データを目の前に立ち尽くしている企業も多いと聞きます。今までに何回も述べてきましたが、モノが簡単に売れない時代だからこそ、生活者が求める本質的な欲求をいち早く読み取り、商品作りや売り場作りに反映させていくことがマーケティング活動の中で大切なことなのです。ますます複雑化する生活者心理を読み解くワザの一端として、今回は、「生活者の本質的な欲求」を定量的に捉えるのではなく定性的(質的)に捉える方法について話を進めていきたいと思います。 


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